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不登校児童生徒への対応

 内山敏先生の「不登校児童生徒への対応」という講演を聞いた。話がすっと入ってくる。  以前、テレビで「親の休みが取れたので子供の学校を休ませて旅行に来ている」と言うインタビューを見たことがある。親の姿勢が子供の考えに大きく影響しているだろう。以下が講演会の内容である。  不登校はそれ自体は「病気」ではなく「現象」である。不登校の背景に「病気」や「障害」が潜んでいることはある。ゆえに、不登校をどうこうするということの前に、「何の背景による不登校か」ということを知る必要がある。  不登校児童生徒が15万人、その後の社会的引きこもりといわれる青年が50万~100万人。  通常学級に通っている子で軽度発達障害と思しき子(あるいは診断がつきにくいが対応困難な子)が6.3%、小学校高学年で国・算において2学年以上の遅れがある子が9~10%、精神病やその他の精神障害を合わせて5%強、etc...。  ・通常学級に通っている子だからといって、安心はできないということ。不登校などの不適応の芽は多くの子どもが持っている。  ・従来の学校教育のハード・ソフトだけでは対応できにくい子どもが明らかに増加している。  ・叱咤激励というしつけに乗りにくい。(ほめて伸ばすことは大切。ほめてばかりだと急なストレスに脆弱。)  ・集団にもまれると、壊れてしまうという精神的な脆弱性。  ☆不登校の種類:従来的には不安、反社会性、怠惰・・・。→実際には、不安、単なる選択、軽度発達障害、社会経済的地位が低い  ☆種類の詳細:  不安系→親子の分離不安(虐待的な状況が絡んでいることがある)。環境的に子供同士の接触が少ない。精神障害。  単なる選択→怠惰とは違う。これは保護者の問題。(親の都合で休ませる。親の休みが取れたからといって、子どもを休ませて旅行に行く。子どもの中で学校のプライオリティが低くなる。)  軽度発達障害→見過ごされる軽度発達障害は、元々生きにくさを抱えている上に、度重なるトラブルと叱責による二次的な情緒的問題を持っている。(怒られること、注意されることが増える。認められないところにいるという環境では、腐ってくる。)  社会経済的地位が低い→現在の勝ち組は勝ちっぱなし、負け組みは負けっぱなしという社会経済のしくみでは、今後増えてくる可能性がある。(学校の勉強より生きていくことの方が大切。ゆとり教育-お金のある人は私立、塾に行かせた。「世界に一つだけの花」個性が大事だとマスコミが言った。)  ☆対応:  ①不登校に至った経緯を「本人・保護者の記述的」に知る。(何があっての不登校か)  ②基本的には、記述的に語られたことは、例え嘘がアリアリだとしても否定しない。  ③把握できる現実はすべて調べる。(いじめがあったとか)  ④そのケースに関わることのできるひとを探す(担任、管理職、SCなど)。  ⑤管理職はどこまで責任を負ってもらえるか聞いておく。  ⑥先方の家族のキーパーソンは誰か把握しておく。  ⑦キーパーソン家庭との連携が基本。(根回しできるひとを家族の中に見つけておく)  ⑧最終的なゴールと小さな1ステップ(ひとまず目標)を共有する。  ⑨ケースを混乱させる人は④に挙げた人に任せる。  ⑩怒れてくるなら④に挙げた人に任せる。  ⑪誰が悪い、誰が犯人といった決め付けはしない。かといって、安易に先方の怒りを否定しない。(「とは言ってもね、彼にもいいところはありますから」とか、「彼女はとても頑張っているんですよ」など)  ⑫謝ることのできる小さいミスは積極的に謝っておく。(大事なことです)  ⑬一人だけで判断しないが、他者の判断だけを鵜呑みにもしない。  ⑭家族のあせりにのせられないように。  ⑮学校とキーパーソンが一緒にやれているという感覚があれば、軽い子であれば出てくるし、重い子はやっぱり出てきません。これは仕方のないことですし、1年という区切りだけで動くことはほとんどないのです。  ⑯区切りあれこれ:新学期、GW後、夏休み明け、冬休み明け、卒業式、修学旅行、受験・・・。このあたりで子どもは大人が黙っていても動くタイミングをうかがっていることが多いです。逆に言うと、この時期は叱咤激励が逆効果になる可能性特大。
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児童自立支援施設に赴任して その5

今年は、いろいろな横文字も学ぶ。DMS-Ⅳは知っていたが、その他にもいろいろとある。調べたものを載せてみます。 「精神及び行動の障害 臨床記述と診断ガイドライン」 ICD-10 International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems(疾病及び関連保健問題の国際統計分類)は世界保健機関(WHO)が作成した分類であり、ICD (国際疾病分類)と略します。その最新版が、1990年の第43回世界保健総会において採択された ICD-10 です。 ICD-10はWHO(世界保健機関)による国際疾患分類 第10版Classification of Mental and Behavioral Disorders(International Classification of Disease)(精神および行動の障害臨床記述と診断ガイドライン)と言うものです。世界各国の統計を比較するために用いられます。厚生労働省の統計も基本的にこれに準じます。 DMS-Ⅳ  DSM-ⅣはAPA(アメリカ精神医学会)による分類(Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders-Fourth Edition)(精神疾患の分類と診断の手引)と言うものです。アメリカだけでなく多くの日本の心療内科・精神科の医師もこの分類を使用します。病因を問わず症状による操作的診断基準が採用されています。DMS-Ⅳが多用されることによる影響のひとつに、精神分裂病を統合失調症と“病”から“症”へと呼称変更されたことがあげられます。変更の背景には、統合失調症は単一の病気でなく症状群である、病気の原因はわからないけども脳の機能異常が関係している、といった考え方があると思われます。もうひとつの影響としては以前によく取り上げられた生物学的な病因を重視する内因性うつ病という病名が最近は聞かれなくなったことです。 ADI-R(Autism Diagnostic Interview-Revised) いくつかの異なる自閉症診断基準が開発されている中で,Autism Diagnostic Interview(ADI)は標準化された親へのインタビュー診断法として,またAutism Diagnostic Observational Schedule(ADOS)は観察評価法として,一般的に受け入れられている.Rimlandのチェックリストに続き,信頼性が高く,妥当性のあるスクリーニング法の開発が試みられてきたが,精神計測上の質の問題,古い診断基準への依存,カバーする行動のはばの問題,流動的機能の制限およびカバーする年齢はば,などにおける限界があることが知られている. 従って,現行の診断基準に基づき,全ての年齢グループに使用可能な,信頼性・妥当性のあるスクリーニング法を開発する需要がある.そのようなスクリーニング法があれば,疫学的研究にも大変有用で,自閉症用症候に関して,他の臨床群と自閉症を比較するための研究にも使用できる.Autism Screening Questionnaire(ASQ)は,これらのニーズを満たすために開発された. (ASQの開発) ASQは,二人の共同著者がデザインし,広汎性発達障害が疑われる対象者に対して,保護者が行える検査として設定された.質問項目の選択は,ICD-10とDSM-IVのために作られたAutism Diagnostic Interview(ADI)の改訂版(ADI-R)のアルゴリズムをベースとして行った.ICD-10およびDSM-IVは,機能の3領域(相互的社会的関係,言語およびコミュニケーション,行動の反復性およびおきまりパターン)における行動アイテムスコアに基づく実際的な診断を可能にする. 保護者が把握していると思われる行動に焦点を置き,質問項目のデザインおよび選択に注意が払われた.専門家でなくても理解でき,推測による記載をなるべくしないですむようにした.なるべくシンプルになるようにし,あいまいな表現がないようにも注意した.ADI-Rに従い,質問項目は発達遅滞や発達障害よりも質的な逸脱に注目してデザインされ,4歳から5歳の時期に焦点が置かれた.それ以外は,年齢に関係のない質問が選択された. このようにして,ASQはADI-Rに基づく40項目の質問からなり,説明しなくても親が理解できるように作られた.相互的社会的関係については,社会的な笑い,他の子どもたちに対する興味,他人をなぐさめる行為などの質問項目があり,言語とコミュニケーションについては,一般的なジェスチャー,相互的会話,お決まりの発声などの項目が含まれる.行動の反復パターンやお決まりパターンについては,制限された興味や尋常でない熱中などの項目がある.加えて,ASQは自傷行為や言語機能に関する質問項目がある. 2つのバージョンがデザインされ,一つは6歳より低年齢の対象者用で,もうひとつは6歳以上用である.異常行動があればスコアが1点加算され,なければスコアは0点とされる.言語レベルに関するアイテムは,合計スコアに含まれないため,言葉のある対象者のスコアの巾は,0から39点ということになる.言葉のない対象者については,異常言語のアイテムを適用することができないため,最高点は34点ということになる.ADI-Rにおいては,言葉のあるなしで異なるアルゴリズムが設定されているが,ASQでは,スクリーニング質問紙検査としてシンプルなシステムが望まれたため,言葉のあるなしに関係ない単一のバージョンが設定された.実際には,自閉症者の総スコアの平均値が,言葉のあるなしにかかわらず大まかにはほぼ同じで(23.13と20.49,62例と21例)あった.この差は有意ではあるが(p=0.03),カットオフ値を15に設定した場合のカットオフ値を上回るケースの割合は,言葉がある例で61/62,言葉がない例で20/21と差はなかった.

子どものこころの発達研究センター シンポジウム

   昨日は、「子どものこころの発達研究センター」オープン・シンポジウムに参加してきた。文部科学省の特別教育研究事業費から4年間の支援を受けるらしい。心理学に加え、遺伝子や脳画像などの科学的な手法を活用して研究するらしい。  子どもの心の背景にある諸現象を明らかにし、教育現場で実践していく方法を提案していくという。(しかし、研究結果はどのように現場に伝えられるのだろう?)  馳浩氏(文部科学副大臣)が『国の発達障害者支援と特別教育の方向性』という演題で特別講演をした。柔らかい話も多く、分かりやすい内容であった。  辻井正次氏(中京大学教授)の『子どものこころの問題の解明に向けて -発達支援研究から』という基調講演があった。パワーポイントの内容もよく、話も上手で、すっと頭の中に入ってくる。  最後に、記念シンポジウムで、「子どものこころの”今”と、子どものこころを育む社会のあり方を考える』として、4名のシンポジストの発表があった。その中の2名は予定時間より長く話して、時間が延びてしまった。長く話す人ほど内容つまらない。何を言いたいのか分からない。(バークレー博士も12の原則の中で、「②時間の遅れをなくす、減らす」とおっしゃっている!)(参加者に分けられたパンフレットには予定時間が書かれていた。これは「③時間を明確に表す」ということにあてはまる。)  シンポジストの中の一人、中村和彦氏が自閉症と「セロトニン」「ドパミン」の関係の発表をした。PETやMRIを使って脳内を見て、脳内物質の様子を探っていた。が、主催者側だったため、時間調整のため、だいぶ端折って話された。興味深い内容だったのに、短すぎてよく分からない。もう少し聞きたかった話だ。(時間を平気で延ばして話している発表者は、司会者がストップをかけるべきだっただろう。持ち時間の2倍近く話している方もいたのだ!!!他の人に影響してしまう。)  次にも発表があるらしいが、内容が楽しみだ。

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子育てが分からない

 新聞に「子育てが分からない親が増えている」と載っていた。  私が思うに、①核家族化、②地域の教育力の低下、この2点が家庭教育の低下を招いていると思う。  昔は、おじいちゃん、おばあちゃんが同居していたので、子どもの教育に口をはさんできた。だから、子育てで分からないところは年寄りに聞けばよかった。  また、地域の方々も子どもに声掛けをしていた。近所のガキ大将がいろいろと教えてくれた。  今は、親が「自分がどうやって教わってきたっけ」と考え、思い出し子どもをしつけるか、本を読むなり、セミナーに参加するなりして、子育てを勉強するしかない。子育てを勉強しない親は子育ての仕方が分からないであろう。 この記事に興味のある方は、以下のHPへ http://n-h-m.hp.infoseek.co.jp/pdf/news.html

児童自立支援施設に赴任して その4

 児童自立支援施設に入所している子の多くは、小学校などの早い時期に学習が分からなくなっているようである。そのため、勉強がつまらなくなり、非行に走るようである。  この場合、家庭がしっかりしていて、受け止める力があればいいが、ネグレクトや虐待・放任であったりする場合、非行に走っている場合が多いようである。  それと同時に、ADHDやアスペルガー症候群、HFPDDなどの軽度発達障害の子の入所が増えているようである。授業に集中できなかったり、授業妨害をしたりして厄介者になってしまったケースである。  学校では分かる授業を展開する必要がある。算数の課題解決学習などは駄目だ。「バークレー博士の12の原則」を参考にした指導がいい。

児童自立支援施設に赴任して その3

 児童自立支援施設は、全国に58施設あります(国立2施設、私立2施設、都道府県立および市立54施設)。各都道府県に必ず1施設なければいけないようです。  所在は次のホームページにまとめてあります。  http://www.geocities.jp/boys_hill/list.html  国立は2つあり、男子は埼玉県にある国立武蔵野学院、女子は栃木県にある国立きぬ川学院に入所するようです。少年犯罪が多発していますが、14歳に満たない場合で、少年院には送致できない場合、国立武蔵野学院、国立きぬ川学院に送致されるようです。  また、「一時保護所」は、基本的に、各児童相談所に1つずつ設置されているようです。(ないところもある???)

山村留学

 山村留学の起こりは1968年のことである。公立学校の教員であった「青木 孝安」さんは、都市部で暮らす子どもたちにもっとも必要なことが自然体験や生活体験であると感じ、35歳で教職を辞し、青少年教育団体を設立したことから始まった。  この教育理念に賛同する教師や父母の協力により実現した、小中学校の夏・冬休みを活用した自然体験活動や農家生活体験活動は大きな反響を呼び、参加者が年々増え5年後には年間1,000人を超えるようになった。やがて「1週間や2週間ではなくもっと長い間山村に住んでみたい」という声が子どもたちの中からあがるようになった、。そこで、地元の役場や学校にお願いし、長期山村留学という取り組みが開始された。  1年間という長期間にわたり親元を離れた児童生徒が、農山漁村に移り住み、寮や里親宅で生活しながら地元の学校に通う山村留学制度は、やがて、学校の少人数化や学校存続の危機という問題に直面した自治体やその地域に住む人々によって注目され、過疎地域の活性化対策として注目されるようになった。  山村留学の歴史  1969年 「育てる会」が短期山村留学を長野県大町市(旧八坂村)で開催。「都会っ子にも四季を通じた本物の自然・生活体験を」  1976年 同市で山村留学事業がスタート。短期留学を発展させる形で1年以上の長期に。  1980年代 地方の過疎化に伴う学校の統廃合や複式学級回避へ全国の自治体が積極姿勢。「いじめ対策・転地療養の側面も」  1987年 参加者が全国で初めて年間300人突破  2001年 財政難など理由に実施自治体数が減少「山村留学の質が問われる時代に」 育てる会 http://www.sodateru.or.jp/ 大図解 http://www.tokyo-np.co.jp/daizukai/  自然を体験させたいという願いから始まった山村留学であるが、その土地に行き、その学校に学んで学力がしっかりつくかという「教育の質」も親の心配事だと思う。これからの山村留学を成功させるなら、力のある教師をその地に赴任させる必要があるだろう。

児童自立支援施設

児童自立支援施設に勤めて分からないことだらけです。勤めてきて分かったことをまとめてみます。 児童自立支援施設の種類および目的  県が設置している児童福祉施設(児童自立支援施設)は、満18歳未満で家庭や学校などで育成指導の難しい児童および家庭環境その他の環境上の理由により生活指導を要する児童を入園させる等して、必要な指導を行い、心身の健全な育成・発達をはかるとともに自立を支援することを目的としている。昔の教護院のこと。 入園の仕組み 相談窓口(児童相談所、福祉事務所、警察ふれあい相談室、教育相談センター)  ↓ 面接・判定(児童相談所の福祉司や相談・判定員と面接・調査)  ↓ 入園手続き(児童相談所) 指導の方針  児童の持つ性格や行動を改善し自立に導くために、生活指導・学習指導・作業訓練を三本の柱として職員との信頼関係を形成しながら情緒の安定を図り、健全な心身の育成および自立支援に努める。 生活指導  小舎夫婦制による温かな家庭的雰囲気の中で、「心のふれあい」を大切にしながら心身の安定を図る。規則正しい生活習慣を身につけ、活力ある生活を取り戻す。集団生活を通して自立を促す指導。  → 1つの寮(10人前後)に夫婦の職員(寮長と寮母)が児童と起居をともにして生活する形態。  これから「小舎夫婦制」から「小舎交代制」に移行するようです。

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戸塚ヨットスクール

 先日の新聞に、戸塚ヨットスクールの記事が載っていた。以下、その要約です。  かつてのようなスパルタ式指導は見られないが、子どもの個性、人権尊重に基づく体罰反対論に対して戸塚校長は「子どもにとって個性はこれからつくるもの。まだそうよべるものはない」とする。家庭の問題については「年齢を重ねた親を今から変えることはできない。だったら、子どもは親を超えるしかない」と言い、その即効的な手段として体罰の必要性を繰り返した。  その体罰について、複数の訓練生に尋ねると「自分が納得の上なら構わない」という返事が返ってきた。  スクールに入ってくる訓練生は以前とは違ってきたという。戸塚ヨットスクールでコーチ歴28年というベテランコーチは「昔は一目見れば、非行だ、引きこもりだと分かったが、今の子は2つも3つも原因が重なっている」と話し、「公共や民間の施設を体験してどうにもならなかった子が、最後にスクールの門をたたいてくる」と続けた。  ベテランコーチは、競争を中心としたヨット訓練についてこう説明した。「スクールに来るほとんどの子は、これまでの人生で達成感を味わったことがない。死の恐怖も感じる海の上で初めは何もできなかったのが、人と競う中でうまく乗れるようになり、最後にやればできるという自信につながる」  「達成感」を味わわせるという指導の在り方には共感を覚える。同時に、そうであるなら、今のスクールに必ずしも体罰が必要な状況は見えてこない。  原文は、下記のページの「気になる新聞」を見てください。読む人により、いろいろな意見があると思います。  http://www3.tokai.or.jp/fmv/n-h-m.html  戸塚ヨットスクールのページ  http://www.totsuka-school.sakura.ne.jp/  http://www.totsuka-yacht.com/

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一斉研修会

 昨日は、市内一斉の小・中学校の先生方の研修会だった。中学校英語部会に参加した。やっている内容は大まかに言って20年ぐらい前とさほど変わっていないと思う。これでは、研修のための参加ではなく、お付き合いのための参加である。(主催者側は大変だったかも知れないが・・・。)  新しい指導法は、なかなかないだろう。「どうせなら『温故知新』でoral methodかoral approachまでさかのぼり、原典を研究すればいいのに」と思ってしまった。
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