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教科の授業にキャリア教育を

 『教科研究 TOTAL ENGLISH』No.130の「羅針盤」より、「教科の授業にキャリア教育を」の引用。
 あなたが相当する教科について、生徒から「この教科は将来何の役に立つのですか?」と問われることはないだろうか。そして、あなた自身も、「教科の学習は学校だけのもの」と思っていないだろうか。
 「キャリア教育」という言葉が定着する中で、キャリア教育と言えば職場体験学習と進路指導という印象が強くなっている。だが、キャリア教育は日常の教科の中でも意識される必要がある。ともすると、生徒たちは教科の学習の多くは、将来何の役にも立たないと思っており、教科学習への意欲を高めるためにも、教科の中にキャリア教育の要素が取り入れられることが望ましい。
 今年3月に告示された新学習指導要領でも、「社会に開かれた教育課程」として、学校の教育課程が学校外の社会との連携や協働によって実現されるべきことが述べられている。各教科で扱われる内容に一つが、濃淡の差はあっても、社会と関わっているはずである。
 具体的に述べよう。国語ではインタビューをしたり実用的な文章を書いたりするが、新聞記者等、こうした営みを中心に仕事をしている人がいる。数学に関しては、関数や統計を仕事で使っている人は多い。英語に関しては、通訳や翻訳家といった語学力を中心に仕事をしている職業ばかりでなく、多くの人が外国の人と英語でやりとりをしつつ仕事をしている。他の教科についても、教科の内容と関連する仕事を挙げればきりがない。
 だが、生徒たちはもちろん教師も、各教科に関連する仕事をしている人に会い、どんなふうに仕事をしているのかを学ぶ機会は少ない。中学校には職場体験学習があると言われそうだが、職場体験学習が教科の内容と関連づけて実施される部分は小さい。
 まずは、教師が各教科に関連する仕事をしている人から学ぶ機会をもつようにしてはどうだろうか。私が理事長をつとめるNPO法人企業教育研究会では、関東と関西で、基本的に教育業界以外の人から授業づくりに役立つ話をうかがう研究会を継続的に開催している。新聞記者からは取材やインタビューについて、PR会社の人からは良好な関係を築くための情報発信について、IT会社の人からはビッグデータの活用について、コンサルティング会社の人からは地域活性化策について、スポーツデータ会社の人からはスポーツのデータ分析の仕事について、レコード会社の人からは現代の音楽ソフトづくりについてというように、教科の内容に関わる話題についてじっくり話を聞いた上で、質疑応答や意見交換をする。
 このような研究会で学んでいる教師は、日頃の授業で教科内容に関連した仕事の話をすることができる。また、機会があれば、企業の人を学校に呼び、生徒たちと交流する形の授業を実施することもできる。そのような教師に学ぶ生徒は、教科の学習が将来役に立たないなどとは考えなくなるだろう。
 教科教育とキャリア教育は別ものではない。教科の授業に、キャリア教育を。
*藤川 大祐
 千葉大学教育学部教授。2015年より副学長。メディアリテラシー、ディベート、環境、数学、アーティストや企業との連携授業等、さまざまな分野の新しい授業づくりに取り組む。学級経営やいじめに関しても研究。

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